沖縄県 -- うるま市にある米海兵隊基地キャンプ・コートニーの教会に通う米軍関係者が10月4日、沖縄県内にあるシングルマザーのための母子生活保護施設に食料や水、そして衣類などの寄付を行いました。
第3海兵師団本部大隊に所属する牧師、ユーリー・ポージー米海軍大尉は「保護施設への寄付は、今回で3回目となります。ここ1年半の間、新型コロナウイルスの感染拡大による規制や緊急事態に左右され、この活動は散発的なものとなっていましたが、今回、宣言が解除されたことで、引き続き関係を築き、教会のメンバーと共に活動を再開することができました。施設の皆さんの活動をあらゆる方法によって支援することで、地域社会にいい影響をもたらすことができるようになったと思います」と説明していました。
この保護施設は最大で10家族の滞在が可能で、新型コロナウイルスの感染が広がる中、施設に住む人々の生活は大変だったと、キャンプ・コートニーで渉外官を務める梅原一郎さんは話していました。
彼は「私は25年以上に渡ってこの施設と関わってきていますが、シングルマザーの方々は今、大変な思いをしています。ここで暮らす方々は、寄付をしてもらうことを望んでいるわけではないのですが、ポージー牧師が『彼女らは何が必要なんですか?』と尋ねてくれます。この施設は、市の出資で運営されていますが、ここの方たちは、米軍からの寄付にも感謝されているということなので、こういった活動は、地域社会と米海兵隊との良好な関係を築くきっかけにもなっています」と説明していました。
ポージー牧師は「梅原さんがいなければ、この活動は実現しませんでした。施設の方々が必要とすることを私たちが決めることはできませんが、その方たちに梅原さんから『私たちにできること』を尋ねてもらうことができます。梅原さんが施設の方から依頼を受け、そして、私たちが本部大隊のメンバーたちに相談するのです。その中には、誰かをサポートしたいと思う人たちの素晴らしいネットワークがあるのです」と話していました。
米海兵隊の教会とその牧師たちは、米軍に所属する隊員やその他のメンバーと共に地域社会を支援しています。
宗教プログラム担当兵のイザベラ・リビングトン米海軍上等水兵は「私たちは仕事で沖縄に住んでいます。それと同時に私たちはここに住み生活をしています。米軍という枠組みだけでなく、地域社会の一員としてどのような支援ができるかを知っておくことは重要なんです」と述べていました。